中古一戸建てを購入するときには要確認！耐震基準と耐震補強！
中古一戸建てに限らず中古物件を購入する時に築年数を気にされる方は多いでしょう。
当然、より新しいほうが魅力的ですが、その築年数から読み取れることの一つに耐震基準があります。
不動産業者が新耐震基準や旧耐震基準と言っているのを耳にしたことはありませんか？
今回は、その耐震基準とそれに対して行う耐震補強についてお話したいと思います。
中古一戸建てに耐震補強は必要？新・旧耐震基準の違いを比較
耐震基準の違いとは築年数から読み取れると先述したとおり、ある時期以前の物件を旧耐震基準物件、その時期以降の物件を新耐震基準物件と言います。
1978年に起きた宮城県沖地震を受けて法改正が行われました。
昭和56年5月31日までに施工された建物が旧耐震基準、6月1日から施工された建物が新耐震基準となります。
その違いとして旧耐震基準は、中規模の地震で建物が倒壊しないような基準で建てられ、大規模の地震では特に規定は有りませんでした。
新耐震基準は、中規模の地震では多少の欠損が建物に出る程度の強度、大規模の地震でも建物が倒壊しないような基準です。
阪神淡路大震災の際に、新耐震基準の建物は、欠損があったものの地震での倒壊はなかったと言われています。
ですから、新耐震基準の建物のほうが耐震性に関して厳しく、より頑強な建物であると言えて、それが築年数から読み取れるわけですね。
ということは、旧耐震基準の中古一戸建ては危ないということでしょうか？
旧耐震基準の中古一戸建ての耐震補強性を確認するポイント
旧耐震基準の中古一戸建てだとしてもポイントを押さえて耐震性を判断し、適切な耐震補強を行えば充分に安心した建物になります。
チェックするポイントとしてはまず図面から、壁の量と位置を読み取りましょう。
壁の量が少なかったり、建物を支えるのに重要な役割を果たす隅の部分に壁がない中古一戸建てはその部分を補強したほうが良いでしょう。
建物そのものを見るときは、全体の劣化具合、基礎のヒビの有無、ヒビがある場合はその大きさ、地盤沈下していないかなどを確認します。
そして必要があれば耐震補強工事を行います。
壁がない部分に壁を足したり、基礎の補修などを行ったり、床下を補強することも重要です。
また、柱と土台をつなぐ金物を補強するなども良い方法です。
しかし、やればやっただけ費用がかかってしまうので、専門家に見てもらいながら適切な耐震補強工事を行いたいですね。
まとめ
旧耐震基準に比べ新耐震基準のほうが頑丈ですが、旧耐震基準の建物だから駄目ということでは有りません。
ポイントを押さえて確認をしたり、適切な耐震補強を行うことで充分安全な建物になりますよ。
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