新築の不動産を購入したものの、離婚や転勤によるやむを得ない事情、イメージと違っていたなど、さまざまな理由により手放す方は少なくありません。
ほぼ新築できれいな状態なので、なるべく高く売りたいと考えている方は多いのではないでしょうか。
そこで今回は、新築の不動産をすぐに売却する際のコツと注意点について解説します。
新築の不動産をすぐに売却する場合の3つのコツ
購入したばかりの不動産を早期売却する際のコツは、以下の3つです。
●売却理由は正直に伝える
●内覧準備を徹底しておこなう
●できるだけ早く売り始める
新築物件をすぐに売りに出した場合、購入検討者は「物件に重大な欠陥があるのではないか？」という不安を抱く可能性があります。
不安な要素が1つでもあると購入をためらってしまう原因になるため、売却理由は隠さずに伝えることが大切です。
転勤や離婚などの売主のやむを得ない事情であれば、購入検討者は安心できるうえ、価格交渉をされにくくなります。
ご近所トラブルや立地の問題などの打ち明けにくい事情の場合は、どのように伝えるかがポイントです。
また、購入の決め手で大きな割合を占めるのが、室内の清潔感です。
そのため、内覧の準備も徹底することをおすすめします。
とくにお風呂やキッチンなどの水回りはよく見られるポイントなので、油汚れや水アカが目立つ場合は、しっかり手入れしておくと印象アップにつながります。
新築物件も中古物件も、売ると決めたらすぐに売り出すことが重要です。
家の価値は築年数が経過するごとに下がってしまうため、今がもっとも価値が高い状態と言えるからです。
築浅であればあるほど高く売れる見込みがあるので、決断したら早めに行動することをおすすめします。
新築の不動産をすぐに売却するときの注意点
新築物件を早期売却する際の注意点は、以下の2つです。
●住宅ローンを完済する必要がある
●中古物件として扱われる
住宅ローンを利用して新築物件を購入した場合、買主に引き渡すときまでにローンを完済しておく必要があります。
なぜなら金融機関は担保として物件に抵当権を設定しており、抵当権を抹消しないと売却できないからです。
抵当権とは、ローンが返済不能になった場合に担保に入れた不動産を売却できる権利で、ローンの完済をもって抹消されます。
物件の売却代金でローンの残債を支払うか、足りない場合は自己資金を投じたりローンを組み換えたりするなどが必要です。
また、住んでいた期間がどんなに短かったとしても、一度人が住んだ物件は新築物件ではなく中古物件として扱われます。
新たに建設された住宅で一度も人が住んでいない、または建築工事完了から1年以内のどちらかに当てはまらない場合は、「築浅中古」となる点にご注意ください。
まとめ
新築の不動産をすぐに手放す場合は、売却理由の明確な説明や内覧の入念な準備などが重要な鍵を握ります。
また、物件の価値は築年数に応じてどんどん下がっていくので、売却を検討している方はなるべく早めに決断しましょう。
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