「エレベーターなしのマンションは売却に不利」といわれています。
確かにエレベーターがないと不便に感じる方も多いと思いますが、条件次第では売却への影響を少なくすることも可能です。
今回は、エレベーターなしの不動産を売却するにあたってのターゲットの考え方や、資産価値を向上させる方法について解説します。
エレベーターなしの不動産を売却する場合のターゲットの考え方
エレベーターなしの不動産でも、ターゲットを見極めればスムーズに売却できる可能性があります。
たとえば、子育て世帯だとベビーカーを使用したり子どもを抱っこしながら荷物を運んだりする機会が多いため、エレベーターがない物件は不向きです。
また、階段の上り下りが負担になる高齢者も、ターゲットにはなりません。
ターゲットにしやすいのは、子どもが小学生以上の家庭やシングル層などです。
また、DINKS層なども健康維持のために階段での移動を心掛けている方が多いため、エレベーターなしでも購入を検討する可能性があります。
場合によっては、事務所として使用できる物件を探している事業者をターゲットにするのもおすすめです。
事務所として使用する場合だとエレベーターの有無が影響することは少ないため、売却に成功する可能性が高まるでしょう。
エレベーターなしの不動産売却のために資産価値を上げるには?
エレベーターなしでも売却しやすくするためには、資産価値を上げる必要があります。
マイナスポイントになりがちな「エレベーターなし」という条件が目立たなくなるような「資産価値の高い物件」にすれば良いのです。
たとえば、築年数の古い物件はリノベーションをおこなうことで価値を高められます。
見た目をきれいにして最新の設備を取り入れるだけでも効果的ですが、ほかの部屋とは違った造りにしたり、今どきのおしゃれなデザインにしたりするのも良いでしょう。
シングル層をターゲットにして、ファミリータイプの間取りを単身用に変化させるのもおすすめです。
それでも売れない場合は、引っ越し代を売主が負担する条件にしたり、エレベーターがない分値下げして売り出したりすることも検討する必要があるでしょう。
売却価格は安くなりますが、不動産会社に買取してもらう方法もあります。
まとめ
エレベーターなしの不動産は売却するのが難しいイメージがありますが、ターゲット層を見直すことで売却できる可能性が高くなります。
物件自体の資産価値を向上させることで売却しやすくする方法もあるので、慎重に検討してみましょう。
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